日本経済新聞電子版が記者が執筆した記事なのかコメント屋（利害関係があるから当然日経の意向を反映していると見做される）のそれか不明瞭な記載が繰り返されており無料読者（面の皮が厚いわたくし：）を混乱させている↓
上記記載の主と思しき高島氏とやらの情報
【高島宏平さんの投稿】今回のTwitterやメタ、Amazonなどの大量解雇を受けて、アメリカのスタートアップでは、優秀な人材採用の好機として採用合戦がスタートしていると聞きます。今回解雇された方々にとってもGAFA時代のような高報酬は難しいので、報酬を下げて小規模のIT会社に転職するよりも、むしろ株式報酬のあるスタートアップを選ぶエンジニアも多いでしょうし、自ら起業する人も多く出てくると思います。アメリカの強さは、こうした数年に一度の人材大移動にあり、この数年後新たなユニコーンが多く生まれると予感します。日本でこうした人材大移動をどう起こしたら良いのか、というのが私達の大きな課題と思います。
う〜ん、ど素人の私の目線ではこれは「個人の見解であって記事とは言えない」
決めつけは不適切かも知れぬがこの手口（手法ではなく敢えて手口と呼ばせてもらう）は朝日新聞伝統芸の「エセサクラ戦法」の日経バージョン（日経の記者が書くと角が立つ或いは記者能力欠如で記事を書けない）ではないかと邪推したくなる。何せ赤の他人が投稿したのだからメディアの責任と自称する（独自）倫理規定とやらの影響を受けない（かもしれない）し、アドバルーン代わりにもなるしメディア様の「失言率」を相対的に下げる事が出来うる今風の「責任回避・責任転与」と言えるのではないだろうか。
戦後７０年以上も経過した２１世紀の今、メディア様はその無制限な既得権益の虚報・誤報・誤誘導・扇動に飽きられているご認識はおありなのでしょうかねぇ。
まあ、それが無いからメディア様横並びで企業努力をしない同じパタンの繰り返しで更に衰退されるのもそれはご自由ではあるのだが。
それでも日経は他の文系高プライド（プライドだけは日本一：）な朝日・変態の間抜け記事（と称する活動或いはポエム）に比べりゃマシなのかもしれないが先の円安の件でも無辜な読者に損害を与えているとの指摘もある様だし。むしろ金の恨みの方が恐ろしいのかもしれません（個人の勝手な妄想です）。
