武漢肺炎の流行からリモートワークが常態化したと仮定すると概ね２０２０年からだから３年経過後の実績評価の論文となる：
当然ながら、業種・業態、サンプル（人）、評価環境・評価指標、等々で結果が異なるであろう点は差し置いて、まともな企業の経営者であれば−１８％の生産性では完全リモートワークには進めない（相応の事情がある場合は別にして）のも現実なのだろう。もっともよく読むと対象がデータエントリ要員であって、これを一般事例とするのは難がありそうな気がしないでもない。最後のパラグラフは（多分上記論文とは無関係）：
米国では在宅とオフィスを組み合わせたハイブリッド式が中心となっているが、この調査結果はその最適ポイントを探す管理職の苦労を取り除いてはくれない。マッキンゼーが自社従業員を対象に最近実施した大規模な分析によれば、ハイブリッドの比率では50％がスイートスポットとされている。それ以上オフィス勤務が増えると、柔軟性や集中タイムが失われ、パフォーマンスは向上しないという。別の調査では、ハイブリッド式は生産性にまったく影響を与えないとの結果も出ている。ただ従業員の幸福度が大きく向上し、退職の可能性は下がるという。
就業状況なんて需給バランスと地域・国民性も影響すると思われる（個人の意見です：）から米国ではと言われても我が国で参考になる情報かは正直分からないが、１００％リモートさんは極めて少ない（相応の事情がある場合を除く：）事からリモート＋ローカルの混合形態（それをハイブリッドと言うかは別にして）が好適らしいのだが。。。そもそもリモート導入の理由って何だっけか？ 経営者としては生産性に影響を与えないならばそんな無駄金とリスクを抱え込むよりは従来の死ぬまで働けパタン（誇張です：）の方が管理しやすくて楽だろうし、無駄の権化の人事部門とやらもリストラされなくて済む（アウソはされるだろうがな：）ので現状維持なんでしょうかねぇ。
まあ、個人事業主には関係無いけれど。。。
