Forbesの記事より。
この記事ではNVIDIAの評価ボード（Jetson)が挙げられているが別にRPIとその互換機でも用途が合えば利用されている筈で、特にCM4,5はモジュールだからユーザが何に使おうとメーカは余程明確でない限りは輸出規制を行う事が難しい。
一部の西側がわんわん言っても中華にとっては金儲けのネタに過ぎない（Dual useなので：）何とも思わないだろう。それが現実（残念ながら）。
「愚かなドローン」の終わり？
3機種はいずれも航法や目標の位置特定のために、米国の攻撃ドローンに導入される米フリアーのポータブルソフトウェア「Prism（プリズム）」や、米Auterion（オーテリオン）が開発したオープンソースAIソフトウェアと似たソフトウェアを使用している可能性がある（ちなみにオーテリオンは最近、ウクライナにドローン用攻撃キット「Skynode（スカイノード）」を3万3000個供給すると発表している）。
こうしたシステムを使うことで、最低限のコストで迅速に「デジタル・プレデター」を生み出すことができる。また、航法や飛行計画、目標設定用に複数の機種で同一のソフトウェアを搭載していれば、その改良・更新はすべての機種に反映できることになる。必要に応じて、ドッグファイト（空中格闘戦）やスウォーミング（群れ行動）といった新たな機能を追加することも可能だろう。
わたしたちはAIドローン時代の黎明期を迎えている。エヌビディアのJetsonが容易に手に入るおかげで、こうした技術は文字どおり誰にでも利用できるものになっている。魔神は瓶から完全に解き放たれてしまった。近い将来、機体にAIを搭載しない「愚かな」ドローンは、かつての複葉機のように時代遅れな代物になるかもしれない。そして、すでに戦場を支配しつつある小型ドローンは、その優位性で新たな高みに達すると見込まれる。
引用おわり。
この記者さんは戦争による技術の急激な進歩が戦場の装備に適用されており、それがNVIDIAのボードだっただけの事（モジュールを抜いて使っているのでしょうけど）。
別段中華ボード・製品が形・名を替えて異なる市場に流出してるのは珍しい話でも何でもないし、そもそも中国に敵の仲間（ウクライナの事である）に有利な事する義理も無い（と中国は考えている）。
そういう事だから９０日延期とか生温い事言ってないで（まあ、TACOだと馬鹿にされてるだけだし、製造の主体を握られて（それって米国・西側が熨斗紙付けて中国という豚さんをさんざん餌与えて太らせた結果に過ぎないのだから）いる状況でTACOな脅しなぞ湿った線香花火以下の効果（せいぜい無視）されるのが現実。
どうやら予想どおり政権には戦略立案者は存在せず、僕の考えた最高の戦略なる無責任妄言を抜かした「シンクタンク」と実務者不在で緊急事態とやらで関税馬鹿ボケ老人がTACO ９０日を繰り返しているだけにしか見えない（気の所為ですかね？）。
はたしてかつての製造大国であり先進国であった（過去形）合衆国は偉大だが大統領はそうではない国は製造能力で圧倒的な差をつけられた（というか西側が太らせた）中国にどう対抗するつもりなのだろうか（デカップリングも尻すぼみの様だし）。
＃戦略無きTACO系ボケ老人を恐れる者は果たして世界にどのくらい居るのだろうか・・・少なくとも狐はカモ豚としか見てない模様：）
