メディア様が流す語彙には意味不明（何とならばメディア様がその語彙の意味を理解せず垂れ流すから。それも朝日新聞のみならず報道する側に都合の良い方向に角度を付けて）なのではとの疑義を抱く例が少なくない。その最たるものがIT詐欺師が流布するIT詐欺師用語のトレンド（笑）の筆頭である「デジタル○○」であろう。
そもそもIT詐欺師発、メディア様が喧伝なさる「ディジタル」とは何か？ 最近の流布状態から推測するに「ディジタルトランスフォメーション（俗に言うDX）」の略らしい。ではDXとは何か。総務省の定義によると：
経産省ではなく総務省というのが泣かせるが（頑張れ経産省！）それによると：
Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）
企業が外部エコシステム（顧客、市場）の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること
エコシステム、プラットフォーム、ビッグデータ、アナリティックス、ソーシャル、エクスペリエンスとIT詐欺師用語のオンパレードでありこれを仕掛けている輩がIT詐欺師とそのシンパであるのは明白であると決めつけてしまおう。一方学術的な起源も記述されており：
（1）デジタル・トランスフォーメーションの定義
そもそも「デジタル・トランスフォーメーション」という概念は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された。教授の定義によると、「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」とされている3。
そうですか。２００４年（１８年前）に北欧のセンセイが提唱された概念らしい。で、話を戻すと先の日経で危機を煽っているお方は：
分析・考察デジタル化の遅れの要因には様々な指摘がある。いま一度考えてほしい。逆にその要因が解決したらデジタル化が進むといえるのか？ 記事ではIT知識やIT人材の不足を要因に挙げているが、IT知識やIT人材が豊富ならばデジタル化は進むのだろうか？ おそらくノーではないか。企業にとってデジタル化の目的は業務変革ができるに尽きる。いくら現場にIT知識があり、いくらIT人材がいても、彼らに業務を変える権限がなければ変えられない。仮に権限があっても、前例主義に陥った組織、経営者や上司の意向が重視される組織では業務は変えられない。問題の本質を見極めて、それを解決しない限り、デジタル敗戦は永遠に続くことになる。
NIIの研究者のようで敗戦とかいう昭和用語をお使いになっている様子から研究者さんなりの危機感を感じておられるのだろう（研究者としてが重要かもしれない）。
再び記事を読み返すに
１．スイスのビジネススクールのランキングで日本は２９位である。
２．この手の情報では毎度の如く北欧諸国が上位、総じて日本は下位に甘んじ、それを危機感／オワコン／ネガキャン／予算確保の口実／等々として活用する輩も存在する（上記人物がそれに加担しているとは申しませんが）
３．日本の地位低下の要因は知識（ITスキルとやらか？）不足らしい
世界デジタル競争力ランキングは毎年、各国の統計データや経営者・管理職への聞き取り調査を通じて公表される。全体の順位は「知識」「技術」「将来の準備」という3つの因子が持つそれぞれの順位を総合して決める。
首位のデンマークは市民が行政サービスにアクセスできるポータルサイト「borger.dk」など電子政府に強みを持つ。
2位の米国は資本力やビッグデータ活用に優れ、スタートアップが育つ環境が整っている。3位のスウェーデンは家具大手のイケアなど、欧州の中でも企業のクラウドサービスの活用レベルがトップクラスだ。
著作権上は原文の半分迄引用可能な筈なので多少多めに引用を続けるに
これって毎度の結果ありきの出羽守なポジショントークではないでしょうか？
というのが第一印象。次に日本は駄目だ敗戦だと朝日新聞ばりに煽っておきながら、しかもNIIという国の研究員のポジションでありながら
ではどうすれば良いかの具体策の提示に乏しい
のは研究者は具体的な提案と実行を示唆或いは参加・活動するのはミッション外だからなのですかねぇ？ 失礼な言い方をすればこのテキストだけで解釈するに
どこぞの日本学術会議の活動家の人たちと大差なし。理由は：
・単に愚民に危機感を煽るだけの感情的・扇状的な文章で長い割に中身が無い（本当に理系の情報研究者の文章なのか？）
・単にディジタル庁なる政府機関の批判をしたいだけ（それも具体的な提案もなく）だけなのか危機感の強調（という名の批判）に終始しておりこれでは文系朝日新聞日本が嫌いな輩の文章と大差ない（不毛な意味において）
・そんなに危機感がおありならば東大の松尾教授の如く具体的に知識の底上げの為の地道な活動に協力されては如何だろうか（既にされているのかもしれないが）？
とG検定の名もなきオジサンとしては思う訳ですよ。どうも最近の日本経済新聞の記事を見るに活動家勢力が力を増しているのか客観性より主義主張なる活動家傾向、換言すると朝日新聞、変態新聞化が著しい（経済記事が駄目なのは既定事項として）印象を受けるのは私の気の所為だろうかと不安になる。
まあ、猫に小判、豚に真珠、文系さんにIT詐欺師と笛吹けど踊らずは毎度の事で国家感もなく長期的視野・展望も無い文科省レベルの偏向活動家モドキの間抜け教育制度に立脚した「知識」では現状維持の様な気がしてならないし
そもそもスイスのビジネススクールとやらの情報の信頼性と価値って
どの程度の代物なんでしょうかねぇ。所詮は為のランキングで
出羽守の自虐ネタのソースになるだけなのでは。科学的根拠記されて無い様だし、
如何にも社会学者が好みそうな抽象的アイテムと恣意的な情報操作の可能性もありえるようだし個人的には為の情報を引用するのはお里が知れる（どこぞの左巻き活動家と同類疑惑）の誹りは免れないのでは？
との根拠の無い疑念しか持てませんでしたというお話でした。
